東急モールズデベロップメント、2018年度売上高 発表 ~ 「コト消費」「トキ消費」が要因に ~

2019年4月18日

株式会社 東急モールズデベロップメント

 

東急モールズデベロップメント

2018年度 売上高  

1,850億円 前年度比145.2%

~ 「コト消費」「トキ消費」が要因に ~

「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」「たまプラーザ テラス」「レミィ五反田」では

過去最高売上高を達成

 

 東急線沿線を中心に地域密着型商業施設を運営する、株式会社 東急モールズデベロップメント(本社所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋山浄司)は、当社が運営する商業施設※1において2018年度(2018年4月から2019年3月末まで)の売上高が1,850億円、前年度比145.2%となりましたことをお知らせします。

 

 さらに3つの商業施設、「二子玉川ライズ・ショッピングセンター(東京都世田谷区)」は415 億円(前年度比100.8%)、「たまプラーザ テラス(神奈川県横浜市青葉区)」は255億円(同102%)、「レミィ五反田(東京都品川区)」は90億円(同101.1%)と過去最高売上高を達成。「港北 TOKYU S.C.(神奈川県横浜市都筑区)」は230億円(同103.4%)、「香林坊東急スクエア(石川県金沢市)」は34億円(同105.4%)と前年度の売上高を上回る結果となりました。

 

 2018年度の売上高増加の要因として、「コト消費」のサービス・飲食業種の店舗が好調に推移。そのほか、地域に密着した商業施設を運営する当社では、遠出せずとも近隣で楽しんでいただける体験型などのイベント実施に力を入れており、「トキ消費」を求める消費者のニーズとマッチして来館者数が増加したことで、相対的に売り上げを伸ばしました。加えて、2018年4月から「二子玉川ライズ・ショッピングセンター」、駅構内・駅近隣で展開する「エトモ」の運営を東京急行電鉄株式会社(以下、東急電鉄)より受託したことにより運営物件が拡大したことも要因の一つです。

 

 東急モールズデベロップメントは、東急電鉄が開発した商業施設の運営業務を段階的に受託しており、今後も運営規模拡大を図り、さらなる成長を目指します。

 

 各施設の売上高と要因は、下記PDFをご覧ください。

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※1  東急線沿線を中心とした13の商業施設(当社子会社、みなとみらい東急スクエアも含む)と駅構内・駅近隣商業施設「etomo」の合計売上高。cocoti(一部業務受託)は含まれず。